家のリフォームをお願いしていたのですが、いろいろあって工事をほっぽり出されてしまいました。あまりにも一方的だと思ったのですが、消費者センターや弁護士さんらに相談した限り、あまり自分たちの言い分は通らない（裁判を仮にしても）という観測のようでした。

工事代金の半分を契約時に払っていたのですが、それを返してもらったり部分的にでも返してもらえる可能性は低そうです。言葉は良くないですが、一般消費者が泣き寝入りすることが多いみたいです。変な業者を選んでしまったのが失敗だったと、高い授業料を払ったと思うしかなさそうです。トラブったあとになって、あれこれネットで調べたら、やはり選んではいけない業者の特徴を全部備えていました。契約書の内容が杜撰だったり、内訳明細書を出してくれなかったり、約款が存在していなかったり、相談してみて初めてわかったのですが、あって当然の書類がない状態で契約をしてしまっていたのでした。

トラブっているリフォーム会社と直接やりとりをすると、非常にストレスフルなため結局、司法書士さんにお金を支払って交渉を任せることになりました。正当性を主張して争っても時間（人生）がもったいないので、金銭的にはこちらがある程度妥協して早期解決を図るしかないようです。

リフォームを頼むときには、最低3社は見積もりをとったほうがよいです。そうすれば、他社との比較により、杜撰な会社は、その段階で明らかになります。

弁護士さんらは、交渉は時間がかかるので工事を次に引き継いでもらいながら同時並行すればよいというアドバイスが多かったのですが、実際に工務店と話してみると、紛争が未解決な状態だと引き受けられないという返事をするところばかりでした。やはり紛争の解決が真っ先に必要とのことです。